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平成１８年３月１５日号から

性能の大切さ語る

北方圏住宅セミナー　VOC被害実例と対策なども

長谷川氏

　寒地住宅に関して産学共同で研究を行い、その成果を広く一般に普及・啓蒙する活動を行っている北方圏住宅研究会（長谷川寿夫会長、北海道大学大学院工学研究科）では、今月4日、かでる2・7で「省エネ・健康・長寿命住宅を造るには」と題した一般セミナーを開催し、一般市民から建築関係者まで多数が参加した。前半は長谷川会長が「住まいづくりの基本・トータルバランス」をテーマに、後半は(有)北欧住宅研究所川本清司所長が「―知らないうちに損なわれるあなたの健康―シックハウス新法後も患者が多発している現状とその対策」をテーマに講演を行った。
　長谷川氏の講演では、断熱・気密・暖房・換気に加え、快適な住まいづくりの実現には防暑への配慮も大事だと述べた。
また「構造材が常に乾燥状態にあれば施工後も腐ることはない。居住環境、省エネルギー、耐久性の3つを実現するには、断熱・気密・暖房・換気が絶対に必要」と語った。

川本氏

実測データ公表
　後半へ進み川本所長の講演では、この5年間に行ってきた室内のVOC濃度測定で、厚生労働省が示している化学物質について、指針値オーバーが確認された4件の住宅の測定データを発表するとともに、居住者が人体にどのような影響を受けているのか、また、その処置方法や対策について講演した。

C邸住宅側2F洋室の化学物質測定値（ppm）

　A邸では、トルエン、エチルベンゼン、キシレン、p‐ジクロロベンゼンが指針値オーバー。婦人と子供たちは引越途中で体調を崩し、北里大学でシックハウス症候群と認定された。原因は酢酸ビニール系接着剤、油性ペイント、有機溶剤のエステル系溶剤の使用と、換気量不足が問題点としてあげられる。気密レベルが1.33/m2で換気量は強で0.39回/ｈという結果だった。A邸を建設した住宅会社は4000万円ほどの和解金を支払うことで解決した。
　B邸では、トルエン、エチルベンゼン、キシレン、スチレン、アセトアルデヒドが指針値オーバー。気密は0.2/m2、換気量は0.35回/ｈ。5物質が指針値をオーバーした原因として造作家具が数多くあり、そこで使われた塗装によるものと思われる。B邸の家族は誰もシックハウスにかからなかった。
　C邸は医院と住宅が通路でつながっている。婦人が体調を崩し、シックハウス症候群と診断された。VOC濃度を測定した結果、医院2Fのスタッフルームと住宅2Fの洋室のVOC濃度が高いことが判明。換気量の測定では、医院側は0.33回/ｈ、住宅側は0回/ｈという結果。その後すぐに換気装置に改良を加え、医院と住宅の換気量をともに0.54回/ｈにし、それから1ヵ月後に再びVOC濃度を測定した結果、ホルムアルデヒドは0.054ppｍから0.02ppｍまで減少した。その他の物質も減少。
　その後、すぐに換気量を0.54回/ｈから0.78回/ｈほどに変更する工事を行い、医院と住宅の通路のドアを気密性の高いものに変更。また、医院の北側の暖房と給湯ボイラーの排ガスが窓や給気口から室内に侵入し、その度に婦人が体調を悪化させていたことから、医院側のボイラーを排ガスが発生しない電気ボイラーに取り替えた。医院と向かい合う住宅側の南面の窓は引き違い窓から、気密性の良い外開き窓に変更。これらの処置で施主と施工側は合意を得たようだ。
　その後の経過によると住宅内ではほとんど発症しなかったという。この件は、全てF☆☆☆☆の建材を使用していたが、換気システムの設計および施工が不良だったためと考えられる。
　D邸では、入居後すぐにシックハウス症候群と診断され、後に化学物質過敏症と診断されている。6物質の測定中アセトアルデヒドのみが指針値の約3.4倍という高濃度だった。換気量はわずか0.27回/ｈで、換気経路としてもショートサーキットを起こしていたので、換気装置を全面的に変更した結果、最大で1.46回/ｈという換気回数を達成。
　1ヵ月後のVOC濃度測定では指針値の8分の1に減少し、他の物質は元々低かったので問題はない。しかし症状が化学物質過敏症に悪化した施主側は、2階の北西の洋室と中2階の寝室で体調悪化を訴えている。VOC濃度がどの程度で発症するかは個人差があるが、換気回数を大幅に増やし1.46回/ｈを継続することによって、改良後1～2年以内には全てのVOCは指針値の10分の1以下に減少するものと思われる。
　なお、アルデヒド類は高速液体クロマトグラフにより測定。その他のVOC測定にはガスクロマトグラフを使用し、分析は北見工業大学機械システム工学科坂本弘志教授（工博）によるもの。

住宅会社の対策
　最後にシックハウスにならないための対策として、換気の正しい設計方法や注意点を述べ、使用する建材や接着剤にも最大限に注意を払うことが必要不可欠だとした。
　住宅会社の対応として、川本氏は次のような順序で確認を行うことがポイントだとしている。1.ヒアリングの段階で入居予定者にアトピー性皮膚炎やその他のアレルギー性疾患にかかっている人がいないか確認する 2.工事完了後、入居前に指針値が定められている物質の測定を行い指針値クリアを確認する。
　ここまで行えば、入居者に化学物質からくる何らかの症状が発症しても法的には責任を負わないが、心配なときは3.本格入居の前に体験入居をしてもらい症状が出ないか確認 4.問題がある場合は指針値の半分以下まで化学物質の濃度を引き下げてみる 5.それでもダメな場合は建築的な解決は難しいので、医師に相談してもらう―という対応を勧めている。
　注意点としては過敏症であることを隠している入居者もいることに注意する化学物質の濃度測定はアクティブ法またはパッシブ法で行い、検知管方式はあくまで目安と考えること（検知管方式は濃度結果が低く出る傾向にあり、あとからトラブルになった例がある）換気風量測定は測定器がくるっている場合もあるので、定期的に検査（較正）を行うこと。

熱源選択時代の住宅設備

専門家座談会　温水暖房の課題を語る

　灯油の高騰などを背景に、ここにきて暖房をはじめとする住宅設備のあり方が大きく変わろうとしている。灯油依存から灯油を含め熱源を選ぶ時代へ。その選択肢の一つとして電気温水セントラルをはじめとする電気暖房の普及が進んできた。本紙では北海道暖冷房換気システム協会（以下北暖協、石原侑理事長・（株）第一セントラルシステム社長）の協力により2月7日、札幌市内のホテルで住宅設備の展望と課題をテーマに座談会を開催。住宅設備業者やメーカーなど業界の専門家たちに暖房・換気の最新事情と現場が抱えている問題について語ってもらった。なお今回はホンネを自由に発言いただくという趣旨から、参加者の発言を匿名とした。

熱源を選択する時代になっても、温水セントラルヒーティングの放熱器は変わりない。熱損失が大きい窓下に設置するタイプのほか、タオル掛け兼用やコート掛けにもなるタイプがある

電気暖房が増加
司会　まず暖房設備の販売状況をお聞きします。
A　ここ1～2年くらいの間に電気温水セントラルが急速に伸びています。昨年は新築の6割以上が電気温水セントラル。北暖協が会員を対象に行った電化設備の販売状況に関するアンケート調査でも、“昨年、一昨年と電気温水セントラルが好調、今後も伸びる”との見通しです。
B　うちは電気と灯油が半々くらいですね。
C　電気温水セントラルがすっかり定着した、という感じです。昨年の電気料金引き下げや暖房・給湯兼用タイプの登場で電気ボイラーのバリエーションが増えたことなどが功を奏したと思いますが、それ以上に灯油の高騰が大きいですね。
D　例年なら1月に入ると、本州での余剰分が出まわり価格が安定してくるんですが、今年は全国的に寒さが厳しいせいか、いっこうに安くなる兆しが見えない。
E　当社試算では次世代省エネ基準レベル、延床面積120～130?の住宅で温水セントラル暖房をする場合、灯油が1リットル55円を超えると電気の方がランニングコストが安くなるという結果が得られています。今は75円を超えてますから断熱・気密性能がそこそこの住宅でも電気の方がランニングコストがかからないかもしれません。
A　灯油の価格については短期的な仕入れ計画が狂ったことから需要と供給のアンバランスが生じ、上がりすぎの状態が続いていると思います。でも来年も同じかどうかは誰にもわからないというのがホントのところ。
F　価格が安定しないというのが灯油熱源の最大の問題ですね。その点、電気は価格が乱高下することなく、安定供給が可能。エネルギー不安の時代にあってランニングコストが計算できるのは安心感がありますね。

石油高騰などを背景に伸びている電気を熱源とした暖房用温水ボイラー。北海道は熱源を選択する時代に入ってきた。上は暖房専用タイプ、右は暖房・給湯兼用型のそれぞれ一例る

多熱源化への転換
F　暮れから今年にかけての灯油の高騰はまさに「第三次オイルショック」です。ただ「高い、高い」と言いつつも、これまでのオイルショックの時みたいにパニック状態ではない。前のオイルショックで対応の仕方を学んだからだと思うんです。
A　周りを見ても速やかに節約モードに入ってますね。ロードヒーティングが見事に止まってる。
F　前回のオイルショックを契機に20数年で住宅の省エネ化が進み、温水セントラルを導入できる下地が整っていました。だから灯油が高くなった時、電気温水セントラルをすんなり取り入れることができたんだと思います。
E　灯油依存から多熱源の時代に移行する環境がようやくでき上がってきた、と感じています。
C　電力会社も石油による火力発電一辺倒から、水力や石炭火力、原子力などいろいろなエネルギーをバランスよく使っていこうというスタンスに変わりつつあります。
A　暖房方式としては制御性に優れた温水系がこれからも主力だと思いますが、電気蓄熱暖房器はランニングコストの面で有利。リビングやホールは電気蓄熱暖房器、個室やトイレなどは電気温水暖房を使うハイブリッド方式なら両方のメリットを生かせるうえ、故障にも対応しやすい。既存住宅のリフォームであればオイルパネルヒーターという選択肢もあります。
E　これからは灯油ボイラーの入れ替えやリフォームでも電気暖房が重要な位置を占めてくると思います。
A　普及が進むにつれ、電気配線工事費も安くなってきました。灯油タンクを設置するのと同じくらいというところも出てきています。これも電気温水セントラルがユーザーに受け入れてもらえるようになった理由の一つだと思います。CO2の排出抑制司会　ゼロエネルギーに近い住宅を造ろうという流れがありますが、一般ユーザーの間でもイニシャルコストが多少かかってもランニングコストがかからない住宅を望む層が確実に現れてくると思います。この状況をどのように捉えていますか。
C　京都議定書の発効で住宅建築の分野でも、いよいよCＯ2削減に本腰を入れなくてはならなくなってきました。4月からの省エネ法の改正は主にマンションなどの大型建築物が対象ですが、戸建住宅に対しても今後省エネルギーの要請が強まってくるでしょう。
A　これからは北海道・北東北だけでなく、温暖な地域でも住宅の省エネ化を進めていかなければならないと思います。北海道と北東北の住宅着工数を足しても全国の7・3％程度。全国の1割に満たない中でいくら頑張っても国としてのCＯ2削減にはそれほど寄与しません。温暖地域の断熱性能を高めないことには効果が上がらない。特に冷房負荷が問題です。
F　高断熱・高気密の技術は冷房負荷を少なくする上でも効果的。本州の温暖地域で北海道と同じ仕様で断熱・気密化した住宅を建てたところ、冷房負荷が大幅に低減したという報告もあります。
E　設備に関しては北東北も含めた東北全域ではまだ24時間暖房の発想が定着していないように見えます。東北でよくボイラーを屋外に設置しているのを見かけますが、24時間暖房を前提とした場合、エネルギーロスが大きい。窓下に放熱器を付けるのも嫌がります。ある家で玄関に格子型のラジエータを付けようとしたら「牢屋か！」と言われたことも（笑）。北海道では好評なんですけど。
A　欧米的な建築様式を受け入れられる地域と日本の伝統的建築様式が色濃く残る地域との生活文化の違いでしょう。そもそも暖房自体が重要視されていない面があります。
D　古くから培ってきた生活様式や文化も大切ですが、これからは地球規模の問題として省エネルギーを推進しようという意識が必要だと思います。

課題も多い新技術
C　ヒートポンプや燃料電池など新技術の導入も進めていかなくてはなりませんが、故障など緊急時の対処も同時に考えなければなりません。
B　北海道でもまだ雪と寒さへの対応が不十分。見たところ、ヒートポンプの室外機の氷割りをしていない家がほとんどですが、効率が低下して成績係数（CＯＰ）が落ちないか心配です。と言っても、寒い中での作業はプロでもたいへん。冬場に問題が起きてもすぐ駆けつけてくれるメンテナンス要員の確保を考えていかなければ。
A　燃料電池は家ごとに置くのではなく、あるエリアに1ヵ所という設置の仕方の方が需要の波が平準化されてメリットが出ると思います。
司会　換気については？
A　住宅の熱損失係数（Ｑ値。床1?あたりの熱損失をＷで現す）を算出する際には、換気負荷も計算値に当然含まれますが、最近一部で熱回収換気装置を採用した住宅の場合に、熱交換後の換気負荷を換気負荷値とする不可解な計算が見受けられます。そもそも建物の熱損失値（Ｑ値）が空調機器で上下するのはおかしな話です。建物の熱損失と冷暖房のランニングコスト計算の手法を混同しているのだと思います。これでは“建物構造躯体としての熱性能”が判断できません。
D　換気の本来の目的は「室内の空気をきれいにすること」。第一種換気の場合は給気側のダクトをマメに掃除しないと衛生上の問題が起きます。
B　手入れしている人はほとんどいません。あの細い管を一般のお客さんに掃除しなさいというのも無理な話です。
D　住んでいる人が自分で面倒を見られるシンプルなシステムが1番。そういう意味では、第三種換気が普及したのは自然な流れだと思います。
A　スウェーデンでも第一種換気の衛生面に関する規制が厳しくなってから第三種換気が広く使われるようになったという歴史があります。機器選定シビアに
D　ランニングコスト低減を図る時、われわれ設備業者が第一に考えなくてはならないのは適切な機器の選定です。特に電気温水セントラルの場合、今の料金体系ではボイラーの契約容量が大きくなれば基本料金が高くなるので、灯油温水セントラルのように「大は小を兼ねる」的な選定の仕方はできません。シビアな熱計算が求められます。
A　それにはまず、住宅会社が自社の建物の断熱性能を完全に把握した上で、できれば各部屋に何Ｗの放熱器を付けたらいいかまで提示していただきたい。
　今は暖房設備業者が建てる前の図面上から熱計算をして機器を選んでいます。問題が起きた場合も設備業者の責任。クレームが来た時の原因調査まで設備業者が行います。われわれは建物に直接手をかけているわけじゃない。また部屋をどう使うか、誰が使うかもわからずに放熱器を選定しているのです。こういった部分まで責任を持てと言われても…。
E　住宅の性能はハッキリとメーターに表れます。当社では事前にランニングコストを試算して見積書と一緒にお客さんに渡していますが、当初の試算と実際の電気代が大幅に違ったら当然クレーム。まず最初に工事店、続いてメーカーが責められます。そういう場面でお客さんに対して「建物の断熱・気密性能が悪いんです」とは言えません。
D　お客さんはボイラーが悪い、パネルヒーターが悪いと決めてかかります。我々としては非常にツライですね。

出席者（社名50音順、顔写真左から）
北海道暖冷房換気システム協会
石原　　侑　理事長
北海道暖冷房換気システム協会
高橋　宏司　経営広報委員長
北海道暖冷房換気システム協会
小野　孝則　資格委員長
北海道電力（株）エネルギーソリューション部リビング営業グループ
山口　浩明　グループリーダー
（株）北海道日立　冷熱住設部
八重樫辰美　部長
森永エンジニアリング（株）札幌営業所
平野　家康　所長

司会 …（株）北海道住宅新聞社
編集長　白井　康永

過熱する価格競争
司会　設備工事業者間で技術力に差はありますか。
A　それはあります。同じ工法で同じ規模の建物でも機器の選定や施工がまずければランニングコストがかかります。
B　でも最終的には施工技術より価格を優先する住宅会社が多いです。設備業者の側から「きちんとした工事をするにはこれだけかかります」と提示できれば1番いいのですが…。現実には元請の住宅業者が粗利を確保するために下請の設備業者をいじめるという構図が厳然と存在します。そうなると安く上げるために手抜き工事をする業者が必ず現れる。
A　欧米のように住宅会社と設備業者が対等の立場で仕事をし、設計・監理は専門の会社が行うシステムにならないことにはこの問題は解決しないでしょう。設計・監理を行う人が住宅会社に雇われていて何の権限も与えられていない以上、上から「こうやれ」と言われたら従うしかありません。また、それをチェックする国もいいかげん。つまりは住宅行政のあり方が問題なんです。国の検査機関や認証制度はすべからく、お墨付きは出すけれど責任はとらない。
B　何かあったら現場が悪い。マンションの耐震偽装問題と根っこは同じです。電気温水セントラルが普及してきた今こそ、しっかり対応しないとお客さんが離れます。
D　何でもかんでも安けりゃいいという視点で物を選んできた一般ユーザーにも問題があります。
E　知人から新築した家でランニングコストがかかりすぎるという相談を受けたことがあります。設備ではなく、建物の性能が原因だったんですが、よくよく話を聞くと相当値切ったらしい。
D　これからは国のお墨付きをあてにしないで自分の責任において判断することが大切。第一歩として一定の品質を保つには適正な価格を維持しなくてはならないことを理解してほしいです。

座談会を終えて・エンドユーザーの視点で
　北海道の戸建住宅は、温水セントラル暖房の普及率が8割を超えるといわれる。住宅の断熱・気密性能が高くなり、暖房設備費・ランニングコストともに安くなったことが普及を後押し。ここに来て熱源に電気を利用するメニューも伸びている。
　ただ、普及率が頭打ちになり着工量も減少する中で、重大な問題が表面化してきた。
　しっかりとした設計・施工を行っている住宅会社・設備会社がある一方で、座談会で問題になったような会社もある。何より問題なのは、エンドユーザーは自分が払った費用が性能にどう反映されているか一切知らないことだ。何も知らずに新居に引っ越し、冬を迎えてはじめて問題の一端に気づく…。
　石油高騰により省エネと設備、そして耐震偽装事件を経て設計・施工の信頼性に関心が高い今こそ、住宅会社を中心にこれにかかわる人たちが一体となり、基本に戻って住宅の断熱・気密と暖房・換気設備の品質をいま一度見直してほしい。

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