NPO新木造住宅技術研究協議会（略称・NPO新住協）は、代表理事の鎌田紀彦・室蘭工業大学教授を中心に、住宅の高断熱・高気密化を推進してきた民間の技術開発集団。その旭川支部は道北・旭川の会員で構成されており、同会で開発された技術を実際の住宅に活かし、日本最寒の地域で快適・省エネに暮らせる住まいを提案してきました。 旭川支部では毎月の例会を通じて施工技術の向上や情報交換を行うとともに、市民セミナーや合同現場見学会などのイベントを開いて快適な住まいを手に入れるための情報提供やアドバイスを実施。平成16年には優れた断熱性能や無落雪のこう配屋根、木製カーポートなどによって雪と寒さの克服を目指した「新住協村プロジェクト」を旭川に隣接する鷹栖町の分譲地で行い、多くの一般ユーザーの注目を集めました。 　さらに翌17年には同会北海道ブロックが、次世代省エネ基準の住宅と比べて暖房エネルギーを半減する超省エネ住宅“Q1.0（キューワン）住宅プロジェクト”を開始。旭川支部でも地域性を考えたQ1.0住宅を検討し、そこから「Q1.0・200ミリ断熱住宅」が誕生しました。

Q1.0住宅では暖房エネルギーを半分にするために、①断熱材をより厚くする②窓の断熱性を高めると同時に太陽熱を多く取り入れる③省電力型の熱交換換気を採用するという3点を組み合わせますが、道北・旭川地域では冬期の日射量が期待できないだけに、断熱性能をより高める①の高断熱化が大切です。そこで旭川支部では外壁の断熱材の厚さを一般的な住宅の2倍、200ミリとしたQ1.0住宅を推進。これまで20棟以上のQ1.0・200ミリ断熱住宅が建設されています。
旭川支部では最大限の効果を最低限のコストアップで得るために、鎌田教授に直接技術指導を受けながら、「ハウスメーカーと同じ単価で200ミリ断熱」を合言葉に、技術開発を進めてきました。また、年間の暖房エネルギー消費が予測計算通りになるかどうかを確認するため、気密測定や換気風量測定、赤外線熱画像測定などにより、断熱・気密施工の確認も積極的に行っています。
もちろん、これらの活動の成果は現場見学会や講演・セミナーなどを通じ、家づくりの参考になる情報として一般にも提供しています。