2000年の品確法施行以降、国が住宅の性能を重視した住宅政策を進め、省エネ基準に加えて長期優良住宅基準や住宅事業主基準（トップランナー基準）、低炭素建築物認定基準などを制定することにより、性能・品質の向上を促進。これらの法制度に対応する性能・品質が確保されているのかを確認する手段として、性能・環境測定に取り組む住宅会社が少しずつ増えてきた。
また、省エネ住宅や健康住宅などをアピールする場合、その根拠として断熱・気密性能や室内の化学物質濃度を数値で示すことができれば、それは〝住まいの成績書〟としてユーザーの信頼を得るとともに、安心感を与えるツールになる。
さらに自社の施工技術のチェックや、クレーム時の性能確認を目的とした利用方法もある。施工技術のチェックでは、物件ごとに性能のバラつきがないことの確認に加え、新しい工法や納まり、建材を採用した時の性能の変化を把握できるし、クレーム時の性能・環境データの確認では、クレームの原因を探り、不具合があるのか否かの確認にも使える。
断熱性能や空気質も実測可能
家づくりを取り巻く環境の変化や技術の進歩によって、様々な測定ができるようになってきたが、 その中でも代表的な性能・環境測定を見ていきたい。
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気密測定
最も多く行われているのは、住宅の隙間量を測定し、相当隙間面積（Ｃ値）で表す気密測定だ。断熱・気密性能の向上に熱心な住宅会社は、全棟での実施も珍しくなく、北方型住宅ECOや札幌版次世代住宅では、気密測定が認定の必須要件となっている。
床面積１㎡あたりの隙間に加え、小さい隙間が分散しているのか、大きい隙間があるのかを判断できる隙間特性値＝ｎ値も算出できるので、気密施工のチェックにも役立つ。
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